シニア人財活用法
●高齢化社会に対応した雇用戦略を提示
人口減・高齢化社会による人手不足の環境で、生産性を落とさず儲ける最良の方法はシニア人財の活用です。
シニアを活用すると、人手不足が解決されるばかりか、人件費も抑えられるケースもあります。さらに、経験や能力、熱意豊富なシニアの雇用が若手に与える影響は計り知れません。
そこで本会では、シニア雇用の留意点を交え
…など、人手不足を解決して、さらに儲かる会社となるシニア人財活用法を提示いただきます。
外国人労働者の日本離れなど雇用環境も変わっており、人手不足は将来的に、どの会社も必ずおこる経営課題です。
受注が増えても人手不足で断らざるをえず、商機を逃すことにもなりかねません。そんな残念な事態になる前にシニア人財活用で儲かるノウハウを学んでください。
加藤製作所代表取締役社長
航空宇宙機器や家電に用いるプレス板金部品の総合加工メーカー。1888年岐阜県中津川で創業。土･日･祝日をシルバー世代の社員が中心となって365日工場を稼働する“コンビニ工場”の試みが注目され、世間やマスコミの注目を集める。同社の高齢者雇用は少子高齢化時代の雇用モデルケースとして、2002年度・厚生労働省の全国高年齢者雇用開発コンテストで最優秀賞を受賞。社員数115名。
社長の加藤氏は1961年岐阜県中津川市生まれ。愛知工業大学を卒業後、岐阜車体工業（株）に勤務。その後、三菱電機（株）に転職し、シンガポールおよびアメリカ勤務を経験。88年（株）加藤製作所に入社。2004年四代目社長に就任。著書に『意欲のある人、求めます。ただし60歳以上』（PHP 研究所）がある。
ドリームサポートグループ・ドリームサポート社会保険労務士法人 CEO
立教大学社会学部卒。税理士事務所に入社、企業経営者の支援に携わり、2007年安中社会保険労務士事務所開設。2011年特定社会保険労務士付記。2015年法人化し代表社員に就任。約300社の顧問先企業のために労使紛争の未然防止、紛争鎮静後の労務管理整備、社内活性化のための人事制度構築支援、裁判外紛争解決手続代理業務にあたる。新しいワークスタイルの選択肢である「週4正社員R制度」の導入コンサルティングを得意とする。主な著書に『週4正社員のススメ』(経営書院)などがある。
賃金規定・雇用形態・新設の助成金活用…シニア雇用ならではのポイント
シニア雇用を自社の経営戦略に応用する方法
シニア活用で人手不足を解決し、儲かる経営を実現した事例に学ぶ
「従業員の半数はシニア」人手不足と無縁の儲かる経営
| 会期・会場 |
12月8日（木） 10:30～16:00 Zoomオンライン同時配信 |
|---|---|
| ご参加費用 |
1名につき5万4千円 クレジットカード決済対応 |
| お問い合わせ |
日本経営合理化協会 担当：谷健太 〒101-0047 東京都千代田区内神田1-3-3 TEL 03-3293-0041 FAX 03-3293-0048 |
シニア人財活用法
54,000円〜
